アメリカでは、新型インフルエンザ用のワクチンを子どもに接種させるつもりはないという親が半数近くに上るなど、ワクチンに対する抵抗感が依然、強いことが最新の世論調査でわかりました。
　この調査はＡＢＣテレビなどが今月中旬、全米で1000人の大人を対象に行ったものです。それによりますと、新型インフルエンザ用のワクチンを子どもに接種させるかどうか尋ねたところ、「すでに接種させた」と答えた人が14％、「今後接種させるつもりだ」と答えた人が39％と、接種に肯定的な人は合わせて53％でした。これに対し、「接種させるつもりはない」と答えた人は、先月より6ポイント増えて45％と、半数近くに上りました。
このほか、「ワクチンを子どもに接種させるつもりだ」と答えた人のおよそ半数が「接種させようとしたがワクチンが手に入らなかった」と答え、ワクチン製造の遅れの影響が広がっていることもわかりました。アメリカ政府は、重症化しやすいとされる生後6か月から24歳までを優先接種の対象とし、できるだけ早く接種するよう呼びかけていますが、今回の調査は、アメリカ国民の間で新型ワクチンに対する抵抗感が依然として強いことをあらためて示す形となりました。


（※抵抗感ねぇ･･･。詐欺がばれてきたんじゃないんですかね？ねぇ。）
元記事

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http://www.nhk.or.jp/news/k10013906381000.html